東京理科大学研究推進機構とは?「世界の理科大」実現に向けて、 研究水準の向上と活性化を目指す

大学は「教育」と「研究」が両輪であり、この二つは相互に関連して、大きく発展していくのです。「教育」はそれぞれの学問分野に固有な文化を基盤とし学部・研究科がそれを推進しますが、「研究」ではそれらの分野を超えた活動が必要とされます。(総合研究院長 髙柳 英明)

大学通信発表の大学ランキングでは、東京理科大学は、教育力と研究力が私立大学1位となりました。
そこで本学の研究を統括する、東京理科大学研究推進機構を訪ねました。


東京理科大学研究推進機構

東京理科大学副学長
研究推進機構長
藤代 博記

研究推進機構は、日本の科学技術政策や大学への社会的・経済的要求を踏まえ、東京理科大学における学術研究の将来構想及び戦略を提示し、研究組織の活性化を図るとともに、その学術的水準を向上させ、世界の学術的動向及び日本の社会的動向を適切に先導し、かつ、協働することを目的として、2015年4月に設置した組織です。本機構は、研究戦略・産学連携センター、総合研究院、生命医科学研究所、研究機器センター、データサイエンスセンターの5つの組織で構成されています。これからも理科大ならではの研究を世界レベルで展開していきます。


総合研究院

東京理科大学総合研究院長
髙柳 英明

総合研究院は東京理科大学の中で、その横軸の役割を担い、優れたかつオリジナリティのある研究を支援していく組織です。総合研究院は、2015年4月1日、総合研究機構を改組して設立されました。研究組織は、研究部門、研究センター、共同利用・共同研究拠点から成り、本格的な総合研究推進体制の実現を図ったものであります。

総合研究院の具体的な目標は、それぞれの学問分野の基礎についての徹底した理解を踏まえた上で基礎及び応用の区別を超えた分野間の実質的な連携を追求し、学内・外および国内・外の壁を取り払って研究を積極的に実施し、本学の教員人事の流動性・機動性の強化、並びに社会とのつながりの強化等の実現です。この様な活力と求心力に富んだ魅力溢れる研究環境を生かして、次世代の社会を担う創造性豊かな、多様性に富んだ多くの優れた人材と可視化できる成果を輩出することが期待されています。

そのためにはセンターや部門間の壁を取り払い、相互に連携し、新しい研究クラスターをつくり、新しい学問の流れと成果をあげられるようにしたいと思っています。

 

生命医科学研究所長
樋上 賀一

東京理科大学生命科学研究所は1989年、生命科学を基礎とした産学共同研究拠点として設立され、1995年には、免疫学を中心とした研究所に大きく変貌し国際研究拠点として発展しました。また、2012年には臨床開発部門を設置し、生命医科学研究所と改名し医療への挑戦を明確な目標として打ち立てました。以来、がん医療基盤形成事業で薬学部、理工学部、基礎工学部、工学部と強く連携して、学内医理工薬連携の中心的役割を果たしてきました。また、全学的な生命系の共同研究を一層推進するためヒト疾患モデル研究センターの設立と運営を行い、これらの活動を通じ、生命医科学研究所のみならず東京理科大学内の医療・生命領域での基礎的研究に加え、応用研究におけるハブ的役割も担ってきました。このため、学外の医療機関、大学、研究所との共同研究体制、実用化促進のため産業界との連携強化にも努めてきました。

現在は、免疫学中心の研究活動に加えて、発生や神経などの基礎研究から、がんや炎症、難病などの応用研究まで幅広い医学研究を推進し、さらに学内外の多くの研究者との連携の下に、基礎研究に立脚し、且つ実用化も推進する研究組織の確立を目指し再編を進めています。2017年度には、医療技術・機器開発部門を新設して、学内の教員を併任とし、また学外から医療系客員教員を招聘しました。また、2018年4月から国立がん研究センターとのクロスアポイントメント制を活用した医療機器開発拠点を国立がん研究センター東病院先端医療開発センター内に設置し共同運営を開始しました。さらに、産業界等からの大型外部資金の導入による研究力の飛躍的向上を目指し、2018年4月から新たに炎症・免疫難病制御部門を設置し、実用化のための臨床研究も推進しています。このように、近年の生命医科学研究所は目覚ましい変化・発展を遂げています。

 

研究戦略・産学連携センター長
古賀 義人

基礎分野の研究を重視しつつ、「理科大ならではの研究」を世界レベルで展開するため、独創性が高く、社会的にも必要度が高い分野を重点的に推進し、世界的に認知される研究を進めます。また、本学の地位をグローバルなレベルに高める産学公連携体制を構築します。

東京理科大学研究戦略・産学連携センターは、2014年4月に設置され、本学研究戦略中期計画に基づき、研究活動に対する支援と産学連携活動による研究成果の社会還元を一体的に推進しています。
本センターは、企画管理部門、研究戦略部門、研究・産学連携支援部門、地域連携・事業化推進部門の4つの部門で構成され、URA(University Research Administrator)を配置し、全学的に活動を展開して参ります。

 

研究機器センター長
郡司 天博(理工学部 先端化学科)

2006年10月機器センターの発展的改組により、総合研究機構研究機器センターに生まれ変わって改革が進められてきましたが、まだ達成していかなければいけない課題もあります。技術革新の推進役となる機器・装置は、先端研究には不可欠であり、大学の重要な研究資源です。研究機器センターの設置目的を達成し、本学の研究体制のいっそうの強化を図るために、研究機器センターではさらに先端機器の確保と効率的運用、有効運用の推進、学内研究者へのサービス向上等を進めて行く予定です。

 

データサイエンスセンター長
矢部 博(理学部第一部 応用数学科)

近年、AI・ビッグデータ・IoTに基づいた第4次産業革命の流れによって社会が大きく変わろうとしています。そうした中、得られたビッグデータから価値ある情報を取り出して活用するための学際的科学としてデータサイエンスが注目されています。そして、高度な技術を持ったデータサイエンティストの育成が喫緊の課題となっています。こうした社会的ニーズを受けて、2019年4月に東京理科大学ではデータサイエンスセンターを設置しました。理学系・工学系・薬学系・生命医科学系・経営学系の学部・研究科・研究所を有する本学の強みを生かして、それぞれの専門領域の研究とデータサイエンスとの融合を図るプラットフォームを提供することによってデータサイエンス分野の教育研究の向上及び共同研究・社会貢献の促進を実現してまいります。


今後各研究所、研究センターをお訪ねして、どんな研究をされているのか、皆様にお知らせいたします。
「東京理科大学のルーツを求めて」の後継記事の予定です。

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